ラヴーシュカの感想

看護師求人は多数

看護師求人は、今はたくさん出ていると考えています。求人広告をよく見ます。看護師の仕事は人気のようですが身体的、心身的にも非常に難しいと看護師の友人は語っています。東京の看護師は仕事柄華やかなイメージがありますが、残業が多くて、医師も大変なようで、非常に同じ仕事を変える看護師が多いようです。看護師求人の知らせに、複数の病院に行くのは辛いと思います。
いつもお世話になっている小児科がある。退職した先生がいるので、夜の診療と土曜日診療が中断された。最近ではそのように通うのはなかったが、診療が中断されると、やはり困難である。小児科医の求人募集を出していると知らずに他の病院を探そうとしている。しかし、子供の風邪再び病院に行って診察時間も変更されていた。小児科医の求人募集に新しい人が入ってきたのだ。
　フィデリティ投信のフィデリティ退職・投資教育研究所は、2011年2月に実施した「退職者8000人の退職金に関するアンケート」を分析し、第一次レポート「見直したい、退職金での投資」を3月25日に発表した。同研究所の所長である野尻哲史氏は、「2008年4月に1000人規模で実施した同様のアンケートに比べて、今回は調査対象者を増やしたことで、公務員と会社員、確定拠出年金の加入の有無など、細かな条件に分けて分析が可能になった。また、今回の調査を2010年2月に実施したサラリーマン1万人アンケートの結果と比較することで、現役世代と退職世代の傾向も分析できる。これらの調査結果を詳細に比較して、資産運用に関する提言を積極的に発信していきたい」という。野尻氏に、調査結果から見えてくる「日本人の資産運用」について聞いた。

――8000人の退職者調査で見えてきたことは？

　第一回の分析レポートを「見直したい」というタイトルでまとめたように、退職金を踏まえた日本人の「老後生活」の現状に対しては、いくつか問題が潜んでいると感じている。このまま進んでいくと、将来に「老後難民」といえるような深刻な事態に陥る危険があるように感じた。

　今回行った調査は、ちょうど、リーマンショック前に実施した2008年4月調査と基本的に同じ設問で実施し、リーマンショックの前後で退職金の運用に関する意識がどのように変化したかを見ることができる。そこで、まず気になったのが、「インフレのリスク」を軽視する傾向が高まっていることだ。

　「定年退職後の不安」という設問で、2008年と2011年を比較すると、「長生きすることで生活資金が足りなくなる不安」と答えた人の比率が全体に対して28．2％から、37．5％に増えた。「長生きのリスク」は切実な問題になってきている。しかし、「物価の上昇などで、生活費がかさむ不安」については、22．9％から11．9％に減少している。ここに「デフレに慣れた日本人のインフレに対する油断」を感じる。いつの間にかガソリン価格が1リットルあたり150円に上がっていることに驚いた方も多かったと思うが、インフレのリスクは常に存在していることを忘れてはならない。

　この他にも、「公的年金に対する過剰な期待」「家計に不安のある人ほど、投資をしない」「44％が退職金を放ったらかし」「退職金の使用目的と投資対象のミスマッチ」など、見直した方が良いのではないかと考えられる点をレポートでは9つに集約した。

　たとえば、公的年金に対しては、現役のサラリーマンは85％が将来の給付水準に不安を感じているのに、退職世代では77％も頼りにしている。10年−20年先には公的年金が減額されるようなリスクを、もっと意識した方が良いと思う。また退職金を、受け取った銀行口座に置きっ放しにして何もしていない人が少なくない。銀行等では「退職金への優遇金利」などの有利な商品を用意しているにもかかわらず、そういうことにすら関心を示していない。このような行動は、見直した方が良いと考える。

――ただ、今回のアンケートでは、退職金を運用している人の70％程度が「含み損を抱えている」という現実がある。運用しない方が幸せではないのか？

　たしかに、リーマンショックという大きな株価下落局面を経験しているので、運用成果は良くない。しかし、だから何もしない方が良いということにはならない。15年程度の長いレンジで考えれば、ゼロ金利で何もしないで資金を取り崩すよりも、運用しながら資金を管理していった方が、良い結果がでるというシミュレーションがある。

　フィデリティ退職・投資教育研究所では、資産運用を3つのステージに分けて考えることを提案している。現役時代は「積み立てながら運用する時代」、60歳から75歳までは「使いながら運用する時代」、そして、75歳以降を「使う時代」に区分けしている。一口に資産運用といっても、この3つのステージごとに、運用に関する考え方が異なる。特に、退職によって収入が途絶える60−65歳を境にして明確に、運用に関する考え方が変わる。退職後には「使うことを前提にした資産運用」という新しいステージに入る。

　たとえば、「毎月分配型投信」に対する評価も、現役世代と退職者では異なる。運用した成果を分配する商品は、現役世代にとっては複利効果を放棄する非効率な運用商品として忌避される対象になるかもしれないが、退職者にとっては取り崩すことをシステム化できる点で有効だ。ただし、定額引出し的な分配金になっている点は注意が必要で、思わぬ資産の劣化につながりかねない。そこで資産の一定の比率で取り崩すという「定率引き出し」の考え方が重要になる。退職者にとっては、運用と引き出しのバランスを考えることが大事。効率的、計画的な引き出しを実現することによって、老後の資産をできるだけ長く残すことが可能になる。

　例えば、「年率3％以上で運用し、年3％を引き出せば、計算上は元本は永遠に減額しない」ということになる。退職時の資産金額によっては、運用成果の範囲内で取り崩して暮らしていくということは難しいこともあるだろうが、資産の管理をキチンと行うことで、老後の資金不足の不安と向き合うことができる。

――現役世代へのアドバイスは？

　退職者の過半数が「定年前に資産形成をしておけばよかった」と反省している。これは退職後の資産管理を考える上でも、現役時代に資産運用について経験値を積んでおくことの必要性を感じての結果だと思う。先ほどの3つのステージで言及したとおり、現役世代の資産運用は「定額積み立て」が基本的な考え方なので、少しでも早く、少しで多く定額積み立てを始めて欲しい。

　ところで、晩婚化が進んでいることから、40歳になって初めて子どもを持つ人たちの退職後の生活が懸念される。子どもが20歳の時に60歳を迎えてしまうと、「子どもの教育資金」「親の介護」「自分の老後」という3つの資金ニーズが同時にやってくる「トリレンマ（3つの課題を同時に直面する）」に陥ってしまうことになる。現在の人口動態を検証すると、潜在的に220−230万世帯がこのトリレンマの危機を抱えている。

　1万人アンケート調査などを分析すると、20−30歳代の世代は、投資に明るいイメージを持っている。社会人になってから経験した市場環境が、運用にプラスのイメージとして働いている。できるだけ、早いタイミングで資産運用について、経験できるような環境を用意することが大事になると思っている。

　これからも、各種の調査結果を生かして、数字の説得力を背景にそれぞれの世代にあったメッセージを丁寧に発信していきたいと思っている。やっぱり出たぞ！コスプレ最前線（聞き手・編集担当：徳永浩）

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